インターネット時代の技術情報調査
by 田中雄三


温暖化防止 シナリオ2050



トップ   情報調査の書籍 シナリオ 2050 ビジネス情報 




 再生可能エネルギーに全面的に依存する時代が来るかもしれません。日本は、発電コストが低い風力発電に適した立地が限られるため、発電コストが高い太陽光発電に多くを依存しなければなりません。

 欧州と異なり日本は、国際電力網に繋がっていないため、太陽光や風力の発電変動に対する需給調整を独自に行うことが必要になります。

 電力やエネルギーは、食料と同じくらい国家にとって重要な事項です。確かな根拠をもとに方針を決めることが重要です。


 ◇2050年の温室効果ガス80%削減、原発ゼロでは困難
(2018年4月)

 Horizon 2020、EUの研究開発(2018年1月)

 シナリオ2050、ドイツの温暖化防止と日本(2018年1月)

 ◇データをもとに考える日本の電源構成の再電源構成(2015年1月)

 統計データで見る世界各国の電源構成(2013年2月)

 ◇世界各国の石炭火力とCO2排出量の削減可能性
(2013年7月)

 ◇
世界と日本の原発と太陽光発電(2011年6月)

 ◇原発の撤廃に関するデータ(2015年3月)

 ◇太陽光発電の海外価格
(2011年12月)

 ◇
ドイツの太陽光発電の設備価格は20万円/kW前後(2013年1月)

 ◇ドイツの事例をもとに考える日本の太陽光発電(2013年8月)

 ◇欧州と日本の風力発電、陸上の立地・洋上のコスト(前編)(2013年11月)

 ◇再生可能エネルギーの買取制度と国民負担
(2012年6月)

 ◇
日本の温室効果ガス、誰がCO2を増加させたのか(2013年4月)

 
附属書Ⅰ国の温室効果ガス、EIT諸国がEUの削減率を高めている(2013年5月)

 ◇
中国のCO2排出量はどこまで増加するか(2013年1月)

 ◇COP21主要国の削減目標-2030年の排出量比較(2015年12月)


ページ概要

2050年の温室効果ガス80%削減、原発ゼロでは困難

ドイツは原発を廃止し、2050年に温室効果ガスを80~95%削減する計画を発表しています。日本も2050年に温室効果ガスを80%排出削減する計画になっています。しかし、ドイツと日本ではエネルギー事情が異なるため、日本は原発ゼロで80%削減するのは困難であることを示しました。原発ゼロを主張するなら、如何にして80%削減を達成するか説明すべきです。


Horizon 2020、EUの研究開発
EUによる最近の研究開発の中から、温暖化防止に係るテーマを紹介しています。CORDISデータベースのキーワード検索の結果をもとに、温暖化防止に係る研究開発動向を示すとともに、太陽光発電については104件の研究開発テーマを紹介しています。その他、製鉄新プロセス、建築物の断熱、次世代リチウム電池、CO2回収の吸着材などの研究開発情報も紹介しています。

シナリオ2050、ドイツの温暖化防止と日本

2050年に向けたドイツのGHG削減計画を紹介しています。しかし、ドイツと日本では、エネルギー事情が異なるため、そのまま流用することはできません。両国の現状のGHG排出とエネルギー消費を比較するデータと、両国のエネルギー事情の主な相違点を示し、日本はどうすべきか記載しています。


データをもとに考える日本の電源構成の再電源構成

本書は、福島第一原発事故の後、見直しが必要になっている日本の電源構成と、2015年末のCOP21で表明することが必要な温室効果ガス削減目標を考えるためのデータを紹介しています。


統計データで見る世界各国の電源構成
エネルギー統計により、世界各国の電源構成を紹介しています。水力、火力、原子力および再生可能エネルギーの比率が高い国々の情報に加え、各国の電気料金の情報も掲載しています。また、IEAの統計グラフにリンクを貼ることで、1971年からの各国の電源構成の推移を見ることもできます。

世界各国の石炭火力とCO2排出量の削減可能性

石炭火力はCO2排出量が多い発電ですが、世界の発電電力量の約40%を占める最大の電力源です。世界各国の発電に占める石炭火力の役割と、石炭火力の技術と発電効率、CO2排出量について紹介しています。日本は高効率の石炭火力の技術を保有しており、それを世界に普及させることによるCO2排出削減について述べています。


世界と日本の原発と太陽光発電

福島第一原発の事故に関連して、原発と太陽光発電の情報を紹介しています。福島第一原発の事故により、30%前後の電力を供給してきた原発を直ちに廃止することは、多くの不都合が生じるので現実的ではないと思います。しかし、2020年までに27%の原発の運転年数が、平均的な設備寿命の40年を越えます。寿命がきてシャットダウンしても、新規原発の建設を容認する自治体は、ほとんど無いと思われます。失われる年間800億kWhを供給する電力源として、太陽光発電に対する期待が大きいのですが、エネルギ問題に係る多くの人は、現状の太陽光発電は原発を代替する実力を持っていないと考えています

     世界と日本の原子力発電と太陽光発電の代替可能性

原発の撤廃に関するデータ

多くの人が、原発の廃止を求めています。再生可能エネルギーに転換することは難しい問題ですが、原発をやめるだけでも、簡単ではありません。原発の撤廃に関する金銭的負担と、放射性物質や放射性廃棄物の総量データを紹介しました。予め、脱原発のシナリオを詰めておくことが重要であると思います。

太陽光発電の海外価格

再生可能エネルギー固定価格買取制度の成立に関連して、太陽光発電設備の海外価格を紹介しています。従来型発電と比べ、太陽光発電の発電コストが非常に高いことはよく知られています。しかし、太陽光発電設備の低価格化が進んだドイツなどに比べ、日本の価格が大幅に高いことはあまり知られていません。ドイツ太陽光工業協会が報告している最新の太陽光発電の設備価格は1776ユーロ/kWで、現在の為替レートで換算すると18万円/kW前後になります。日本での設備価格は55万円/kW前後といわれていますから、実に半値以下です。太陽電池モジュールは国際商品ですから、日本でも、ドイツと同等の価格で太陽光発電設備を提供できるはずであると思われますが……

     太陽光発電システム価格の海外情報

ドイツの太陽光発電の価格は20万円/kW前後
ドイツの太陽光発電の2012年末の設備価格は、日本円にすると20万円/kW前後ですから、日本の半分程度です。太陽光発電の導入が進んだ他の国々と比べても、日本の価格は高いのが現状です。再生可能エネルギーの固定価格買取制度は、高価格をそのままに、初年度の買取価格が42円/kWhと設定されました。

ドイツの事例をもとに考える日本の太陽光発電
ドイツの再生可能エネルギーによる発電電力量は2012年末で総電力量の23%、太陽光発電は5%近くに達しています。発電コストが高い太陽光発電は、ドイツでは費用負担の増大抑制を考慮した導入が進められています。一方、日本では固定価格買取制度の初年度に、太陽光発電に高い買取価格が設定されたため、2,000万kWという想定外に大きな設備認定容量となりました。この先20年間の負担は……

欧州と日本の風力発電、陸上の立地・洋上のコスト(前編)
海外では、太陽光発電に比べ風力発電の導入が進んでいます。陸上風力発電の発電コストが、太陽光に比べて大幅に安いためです。日本で風力発電の導入が拡大しないのは、適した陸上の立地が乏しいためです。洋上なら、風況の良い場所がありますが、発電コストが高くなります。

再生可能エネルギー買い取り制度と国民負担

2012年7月から再生可能エネルギーの固定価格買取制度が始まります。注目されるメガソーラーの買取価格は、発電事業者の要望に概ね沿った42円/kWhと予想より高い価格になりました。太陽光発電は国際的商品ですが、国際市場価格は反映されませんでした。ドイツなどと異なり、日本の再生可能エネルギー導入は、発電コストが高い太陽光を中心に考えられているため、買取制度の費用負担が過大になることが危惧されます。ドイツの事例を紹介した上で、日本の固定価格買取制度と費用負担について掲載しています。
     再生可能エネルギーの買取制度と国民負担

日本の温室効果ガス、誰がCO2を増加させたのか
京都議定書の第一約束期間が終了しました。日本のCO2排出量は約5%増加しました。日本の温室効果ガス排出量、CO2以外のGHG、森林吸収分、京都メカニズムクレジットを示しました。また、業務部門と家庭部門がCO2排出量を増加させたことを紹介しています。

附属書Ⅰ国の温室効果ガス、EIT諸国がEUの削減率を高めている
京都議定書の附属書Ⅰ国の温室効果ガス(GHG)排出量を紹介しています。ソ連崩壊後、EUに加盟した市場経済移行国(EIT国)が、EUのGHG削減率を高めていることを示しています。世界の非CO2-GHGの排出量のデータも掲載しています。

中国のCO2排出量はどこまで増加するか
世界のCO2排出量の約1/4は中国が排出しています。2000年以降中国は、急速にCO2排出量を増加させてきました。中国はGDPが世界第2の経済大国ですが、一人当たりのGDPは日本など先進国の1/10程度にすぎません。今後もっと豊かになり、CO2排出量を増大させると考えられ脅威です。

COP21主要国の削減目標-2030年の排出量比較
COP21の温室効果ガス自主削減目標に関連して、京都議定書附属書Ⅰ国、OECD諸国、BRICsの温室効果ガスの排出実績と2030年の排出目標のデータを紹介しました。人口一人当たりとGDP当たりの排出量を比較しています。

 Copright(c)2010新刊書紹介。All Rights reserved.

原発の撤廃に関するデータ

60%太陽光発電|全国の電力需給/1年間の毎時変動シミュレーション

2050年の日本|温室効果ガス/80%削減:原発ゼロでは困難